インタビュー記事の例

　新聞や雑誌にコメントが掲載された一例を紹介します。

　その他、業界紙や組合紙、テレビ局やラジオ局からも、主に過労死についてインタビューを受けています。これまで出演したのは、BBC(2001年)、TBSテレビ、仏｢90MINUTES｣(2003年)、TBSラジオ、フジテレビ(2008年)です。アメリカのラジオ局からも過労死について取材を受けました。2013年には、TBSラジオ｢Session－22｣に出演し、｢ブラック企業、その実態と対策｣について語りました。

2018年

• ｢飲み会のトラブル、会社に責任も 『強制』など焦点｣(日本経済新聞電子版6月13日)

 

2016年

• ｢ニッポンの過労死の現場1－精神を病むバブル後入社の管理職｣(日刊ゲンダイ10月17日)
• ｢電通女性社員『過労自殺』への怒り｣(女性自身11月1日号)
• ｢電通美人社員が自殺前に残した地獄のツイート｣(FLASH1397号)
• 「Manga on overwork hell goes viral after suicide」(The Japan Times10月29日)

 

2014年

• ｢労災補償『通勤災害』の範囲は｣(読売新聞4月10日)
• ｢『英語公用語化』を拒否することはできるのでしょうか｣(週刊ダイヤモンド10月11日)
• ｢頼れる労働側弁護士20人｣(週刊ダイヤモンド4561号)

 

2013年

• ｢そんなの聞いていない！ 突然の会社『英語公用語化』に社員は抵抗できるか？｣(弁護士ドットコムニュース7月21日)
• ｢ITが苦手な人への嫌がらせ『テクハラ』 会社に改善を要求できる？｣(弁護士ドットコムニュース9月19日)

 

2012年

• ｢労災予防は会社ぐるみで｣(日本経済新聞1月9日)

 

2010年

• ｢がんばる管理職の突然死｣(アエラ4月19日)
• ｢ハローワーク移管、国･地方対立続く｣(京都新聞12月1日)

 

2008年

• ｢行政不服審査法改正案｣(読売新聞10月2日)

 

2006年

• ｢若年自殺者急増の謎を追う｣(週刊スパ7月18日)
• ｢『自律的労働時間制度』で揺らぐ8時間労働｣(世界週報10月10日)
• ｢八時間労働制が消える｣(自然と人間12月)

 

2005年

• ｢仕事中や通勤中、けが･病気したら｣(日本経済新聞10月16日)

 

2004年

• ｢『うつ』早期対応を｣(読売新聞7月13日)

 

2001年

• ｢誰もが『うつ』で悩んでいる｣(週刊東洋経済6月23日)