主な雑誌投稿の例

2018年

    • 「教員の過重労働の実態とその解決策」(人間と教育97号・旬報社)
    • 「ボトムアップ型で教員主導の『働き方改革』を」(労働と医学137号・(公財)社会医学研究センター)
    • 「法務から見たメンタルヘルス不調の背景要因:業務上要因と業務外要因の区別と見立てをめぐって」(日精診237号・日本精神神経科診療所協会)
    • 「専門家の有機的な連携によりメンタルヘルス不調をめぐる労働トラブルの防止と働き方改革の実践を」(産業ストレス研究26巻1号・日本産業ストレス学会)

 

2017年

 

2016年

    • 「雇入時の健康診断で採用が取り消されるケースとは?」(週刊日本医事新報4796号・日本医事新報社)

 

2014年

    • 「業務上外認定と安全配慮義務」(ジュリスト増刊「実務に効く労働判例精選」・有斐閣)
    • 「『英語公用語化』を拒否することはできるのでしょうか」(週刊ダイヤモンド10月11日)

 

2012年

    • 「メンタルヘルスと労働問題」(自由と正義759号・日本弁護士連合会)
    • 「教員の過労死裁判例の全体的動向―裁判例から導かれる過労死の予防に関する使用者の義務」(労働法律旬報1777号・旬報社)
    • 「睡眠を取る『ゆとり』」(労働判例1053号・産労総合研究所)

 

2011年

 

2010年

    • 「医師の働き方を考える-労働と健康をめぐる権利と義務-」(産業衛生学雑誌52巻臨時増刊号・日本産業衛生学会)
    • 「研修医と過労死」(労働と医学104号・東京社会医学研究センター)

 

2009年

    • 「管理監督者に対する労働時間把握及び健康管理の責任の所在」(労働と医学102号・東京社会医学研究センター)
    • 「過労自殺行政訴訟の動向と労災判断指針の問題点」(労働法律旬報1705号・旬報社)
    • 「『管理監督者手前型』の労働者と過労死」(労働と医学103号・東京社会医学研究センター)

 

2008年

    • 「企業を取り巻く法的課題-職場におけるパワハラ・いじめ」(NBL872号・商事法務)
    • 「労働審判ダイジェスト-東京地裁平19.12.7」(労働判例950号・産労総合研究所)
    • 「脳・心臓疾患労災行政訴訟の最高裁判例と相当因果関係理論の展開」(労働法律旬報1676号・旬報社)

 

2007年

    • 「飲酒を伴う会合は業務か、それとも懇親か―通勤災害を認めた東京地判平成19・3・28」(NBL863号・商事法務)
    • 「労働契約法制の動向と問題点」(賃金と社会保障1442号・旬報社)

 

2006年

    • 「企業年金減額訴訟の動向-りそな事件」(労働法律旬報1620号・旬報社)
    • 「労働時間保護法制適用除外の拡大」(労働と医学89号・東京社会医学研究センター)

 

2004年

    • 「労災保険の民営化問題を考える労災補償制度の概要と問題点」(労働と医学81号・東京社会医学研究センター)

 

2003年

    • 「脳・心臓疾患の労災認定基準の問題点と改定の必要性」(労働法律旬報1564号・旬報社)

 

2002年

    • 「経営賃金と賃金カット-テキスト・池貝事件」(労務事情1012号・産労総合研究所)
    • 「社員旅行の業務遂行性-テキスト・日東製陶事件」(労務事情1014号・産労総合研究所)
    • 「航空機客室乗務員疲労性疾病労災事件・東京高裁2001年9月25日判決が提起したものは何か」(労働と医学72号・東京社会医学研究センター)
    • 「航空機客室乗務員疲労性疾病労災事件・東京高裁2001年9月25日判決が提起したものは何か」(労働と医学72号・東京社会医学研究センター)

 

2001年

    • 「過労死事件に刑事責任追及の動き」(日経ビジネス1092号・日経BP社)
    • 「業務災害で療養中の自殺で労災認定」(労働と医学68号・東京社会医学研究センター)

 

2000年

    • 「労災補償制度の発展と概要」(労働と医学64号・東京社会医学研究センター)

 

1998年

    • 「建設作業所における労働災害と法的責任」(建設実務372号・清文社)

 

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